米国製の新型コロナワクチン摂取後の副作用による死亡事例報告が相次ぐ中、ロシア、中国、キューバが開発したコロナワクチンへの関心と需要が高まっている。
米国ワクチン有害事象報告システム（Vaccine Adverse Event Reporting System: VAERS）に届出のあった報告によると、米国でファイザー社、またはモデルナ社のいずれかのワクチンを接種したあと約60人が死亡、数百人が生命にかかわる重篤な副反応を起こしている。
米ファイザー社製ワクチンの副作用の増大によりこのワクチンへの信頼性が疑問視されており、ファイザー社は、約束したワクチンの欧州諸国への提供が遅れていることで、EU当局や加盟国から批判されている。
一方、国際医学雑誌「ランセット」が、ロシア製ワクチン「スプートニクV」の91.6％の有効性を認め、またこのワクチンに関するドイツの肯定的な見解を表明したことから、フランスは同国でのロシア製ワクチンの分配に障害はないとした。
また、オランダのメディアグループRTLは、ロシア製ワクチンの有効性が91％であることが確認されたとして、その安全性を強調した。
「スプートニクV」は現在、ロシア、ベラルーシ、アラブ首長国連邦、アルゼンチン、ボリビア、セルビア、アルジェリア、パレスチナ、ベネズエラ、パラグアイ、トルクメニスタン、ハンガリー、イラン、ギニア共和国、チュニジアですでに認可されており、このような流れは今後より広がりを見せる様相だ。
ベネズエラのマドゥロ大統領は、「わが国では、ロシア製スプートニクVコロナワクチンの臨床試験は100％効果的であり、このワクチン接種後の深刻な副反応は報告されていない」と語っている。
EU諸国は、ハンガリーがロシア製の「スプートニクV」ワクチンを購入措置を取った後、このワクチンが非常に性急に提供されたと主張してこれを厳しく批判したが、「ランセット」がワクチンの有効性を91.6％であると認めたことによって、欧州諸国首脳たちがこのワクチンに関心を示し始めた。
また、中国外務省の汪文斌報道官は3日、記者会見し、「中国政府、は発展途上国に対する1000万回分のワクチンの提供を決定した」と明かし、キューバは臨床試験を実施し、結果を検討した後、成功したと見なす4つのコロナワクチンを提示している。
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